当社は立正大学心理学部と産学連携し、『ラフールサーベイ』にて収集された従業員の回答データをもとに、緊急事態宣言前後における従業員のストレス状況の変化を分析した研究結果を発表いたしました。
①緊急事態宣言発出後において高ストレス者が有意に増加傾向にある
宣言前：931 人(19.04%) 宣言後：1,041 人(21.28%)
※ 調査対象従業員数：4,890 名(女性:2,071 名、男性,2,819 名)
②緊急事態宣言の発出前後におけるストレス状況の変化に大きな地域差は見られない
下位項目別の分析でも概ね同様の傾向が見られたが、非都市部の方が、「多様な労働者への対応」および「疲労感」において、わずかに悪化の度合いが高かった。
ストレス状況の変化量を以下地域間で比較
I：都市部(東京・埼玉・千葉・神奈川・愛知・大阪・京都・福岡) II：I以外の地域
③テレワークを実施している従業員は上司との関係が良好になるなど、ストレスが改善
出社している従業員(77 名)：各指標が悪化
テレワークを実施している従業員(358 名)：部署レベルの指標を中心として複数の指標の得点が上昇
詳細はプレスリリースよりご覧ください。
大きな外的要因により、働き方、組織のあり方が根本から見直される今、働く従業員様、企業を管理する立場の方々の不安を取り除くこと、そして変化ある環境下でも生産性高い組織づくりを行うということ、加えてご担当者様のご負担を少しでも軽くできれば幸いです。
当社では、今後も引き続き、お客様のご意見、ご要望を参考に、ご活用いただきやすいサービスにしていけるよう開発・運営を進め、『ラフールサーベイ』におけるサービス体験の向上に取り組むことで、組織の健康経営、従業員様の心身の健康促進をサポートしてまいります。
