部下をもつマネジメント層や人材管理に関わる人事担当者の方の中には、Employee Experience（エンプロイー・エクスペリエンス）という言葉を聞いたことがある方が多くいるかもしれません。
しかし、具体的には何を意味するのか、向上させるにはどうしたらいいのか、という疑問を感じたことはありませんか？
Employee Experienceは人材マネジメントの新たな観点として押さえておきたい概念です。そこでこちらの記事ではEmployee Experienceの概要やメリット、強化するための方法について解説します。管理職や人事担当者の方はぜひ参考にしてみてください。
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Employee Experienceとは
Employee Experienceの概要
Employee Experience（エンプロイー・エクスペリエンス）とは、従業員が組織において働く中で得られる全ての体験を意味する言葉です。「従業員体験」や「従業員エクスペリエンス」、また略語として「EX」と呼ばれることもあります。Employee Experienceは、働くことで得られる技術や経験のみならず、従業員満足度や体験を通して従業員が考えたことなど、心理・精神的側面も含むものです。
Employee Experienceを醸成する因子は経営活動や職場環境など、仕事に取り組む中で影響を及ぼすものが挙げられます。組織は従業員の満足度調査や健康管理を行うことでEmployee Experienceの現状を理解し向上させることが可能です。
Employee Experience（EX）とUser Experience（UX）
Employee Experience（EX）は、「ユーザー体験（UX：User Experience）」を従業員に当てはめた概念です。
ユーザー体験／顧客体験とは、顧客が商品やサービスに関心を抱いてから購入・利用する過程でのすべての体験と、この体験に基づいて顧客が企業に抱く評価を意味します。
従来、企業は顧客側の満足度を重視していました。しかし「従業員にとって満足感の高い、すなわち働きやすい環境を提供できない企業ならば、顧客に満足してもらえるような商品・サービスを提供することはできないだろう」という考えから、近年は企業におけるEmployee Experienceにも光が当たるようになったのです。
Employee Experienceが注目される背景
労働市場の観点からみると、日本は少子高齢化による人材不足がますます深刻化しており、労働力の低下が問題視されています。そのため、企業は貴重な働き手を確実に確保しなければならないと同時に、従業員ひとりひとりのパフォーマンスを最大化できるような組織作りに尽力する必要があります。
また現代では、人材流動性の向上が進んでいます。従来の終身雇用制度から働き方が移り変わり、従業員は自己実現や自身の市場価値の向上を目指して、積極的に転職を選択するようになっているのです。企業は、このような状況下でも従業員に自社で長く働いてもらうために、力を尽くさなければなりません。
さらに採用活動においても、働きやすさは求職者が重視する観点の上位に挙げられます。近年では就職活動の口コミサイトも増加し、求職者が入社前に職場の雰囲気などを知ることができる場が増えました。したがって、企業が働きやすい環境づくりを意識しているかどうかは、採用活動の母数獲得においても大きなポイントとなっています。
このような背景から、企業が十分な労働力を獲得するうえでEmployee Experienceは注目されるようになってきました。
Employee Experienceを強化するメリット
エンゲージメントが向上する
Employee Experienceに力を入れることで、従業員のエンゲージメント向上が期待できます。エンゲージメントとは、従業員が自発的に抱く、組織に対する貢献意欲です。
Employee Experienceに取り組むことで、従業員満足度を高め、従業員がその組織で働く価値を実感することにつながります。その結果として従業員の組織に対する帰属意識が高まり、仕事を通した貢献意欲が高まるのです。
エンゲージメントについてさらに詳しく知りたい方は、こちらの記事もご覧ください。
人材が定着する
Employee Experienceの向上は、企業における人材の定着につながります。なぜならEmployee Experienceの強化を通して、新たなスキルや知識の習得に励みやすい環境、従業員が働きがいを感じられるような環境を実現できるためです。
思い描いていたスキルアップを実現できる職場や、それを受け入れサポートしてくれる職場は、従業員にとって「働きやすさ」と「やりがい」の双方を感じられます。従業員が「この職場で働き続けたい」と感じられるような企業は、離職率を抑制し、人材を定着できる組織となるでしょう。
業績が向上する
Employee Experienceは、業績の向上にも大きく影響を与えます。
従業員がスキルや能力を高められる環境の下では、効果的に人材教育を行うことができ、優秀な人材が力を発揮することができます。またEmployee Experienceの実施により従業員が組織の中で価値を感じながら働くことができるため、主体的な働き方によって効率的なスキルアップが可能です。
従業員ひとりひとりの高い能力が集まった組織は、業務効率や生産性向上、ひいては業績アップや企業成長を生み出すことができるでしょう。
Employee Experienceを向上させるには？
エンプロイー・ジャーニー・マップを作成する
Employee Experienceを向上させるうえで役立つのが、エンプロイー・ジャーニー・マップ（Employee journey map）です。エンプロイー・ジャーニー・マップとは、ある従業員が入社から退職するまでの間で想定される経験を時系列に沿って記載し、それぞれの時点において従業員が抱く感情や思考を整理したものです。
マップ作成によって従業員が組織の中で体験する経験価値を可視化させ、企業が従業員目線で経験価値や接点を把握し整理する目的を持ちます。Employee Experienceをひとつの図として見える化できるため、企業は従業員に対し具体的な取り組みを検討することが可能です。
エンプロイー・ジャーニー・マップの作成方法は次の通りです。
- 社員にヒアリングし、現状を把握する
- ヒアリングの結果をもとに、従業員ペルソナ（社員像）を設定する
- 従業員が自社で体験するフェーズを洗い出す（入社、教育研修、配属、業務、退職など）
- 設定したペルソナが各段階で取ると予想される行動や、心情を整理する
- 結果を分析し、Employee Experience向上のためのアクションプランを策定する
オフィスの改革を実施する
従業員の立場に立ったオフィス改革も重要です。具体的には「休みを取得しやすい制度設立」や「社員食堂の設置」など、従業員のニーズを汲み取った職場環境の改善が挙げられます。働きにくい環境や不満が放置されたような職場では、従業員は組織で働く価値を感じづらくなってしまいます。
一方で仕事と私生活の両立が推進される職場や、コミュニケーションを取りやすい職場は働きがいを感じられやすく、Employee Experienceの向上につながります。また従業員のニーズや目的を反映したオフィス改革が実行できれば、従業員は「この組織は自分の意見を尊重してくれている」と感じられるでしょう。そのため、従業員の立場に立ったオフィス改革は、より効果的なEmployee Experienceの向上が期待できます。
従業員サーベイを実施する
Employee Experience向上のためには、従業員サーベイの実施も有効です。Employee Experienceを強化させるために取り組むべきことを検討すると、様々な課題が思い浮び、何から手をつけるべきか悩んでしまう場合もあるでしょう。そんな時は、従業員の現状を把握することで、取り組むべき課題の優先順位が明確に整理できます。
例えば従業員サーベイの実施によって、従業員が抱えるストレスや職場での人間関係、組織の健康状態を把握することが可能です。従業員が感じる不満や希望を可視化できると組織として取り組むべき課題が明確化でき、Employee Experience向上を目指した有効な改善策を講じることができます。
