ある程度の成長点まで達した企業には、更なる成長のために組織力の強化が必要であると言われています。
マネジメント層や人事担当者であれば、既に組織力について日々悩まされているかもしれません。実際に、

「組織力って、そもそもなんだろう？」
「組織力の強化とは、どんな状態を目指すべきかわからない」
「自社に取り入れられる方法があれば知りたい」

こういったことを考える方は多くいるかと思います。

そこで今回は、組織力について改めて定義の紹介や組織力が高い企業に共通するポイントを解説します。また組織力を強化させる3つの方法も詳しくまとめました。これから紹介する項目を読み込むことで、自社の組織力強化のために必要な情報を得ることができます。組織力の強化に悩んでいる方はぜひ参考にしてください。

1. そもそも組織・組織力の定義とは

そもそも「組織」とは、どんなことを意味するかご存知ですか？
辞典では以下の通りに定義付けられています。

特定の目的を達成するために、諸個人および諸集団に専門分化された役割を与え、その活動を統合・調整する仕組み。または、そうして構成された集団の全体。

https://www.weblio.jp/content/

上記の通り「組織」とは、特定の目的に向かいそれぞれが役割を持って活動する仕組みです。類似する言葉として挙げられやすい「集団」は単に、多くの人やモノが集まった状態を意味します。つまり、「組織」は特定の目的の達成を目指し役割が割り振られている「集団」の全体です。

そして「組織力」は、辞典において以下の通り定義付けられています。

一つのまとまりに組織する能力。また、組織として団結することで発揮される大きな力。

https://www.weblio.jp/content/

「組織力」は社員が団結することで発揮される能力を指します。それゆえ組織力の強化には、社員個々の能力を高めるのではなく、組織として団結し全体の能力を高める必要があります。組織力の強化を考える際には、社内全体の変化に取り組むよう心がけましょう。

2. 組織力が高い企業の5つのポイント

組織力が高い企業には共通する5つのポイントがあります。
それが以下の5つです。

1. 社員と企業が同じベクトルを向いている
2. 助け合いの精神がある
3. 個人の能力が活かせる人事配置をしている
4. リーダーと部下間のコミュニケーションが活発である
5. 社員を育成する制度が整っている

1つずつ紹介するので、自社の現状と比較してみましょう。

1. 社員と企業が同じベクトルを向いている

社員と企業が同じベクトルを向いている企業は組織力が高いと言えます。なぜなら企業と同じベクトルを向いて取り組む業務は、経営戦略に沿った成果を上げられるためです。異なる方向性を向いた業務では、企業の目指す成果や結果は得られません。企業と社員が同じ方向性を向き業務に励むことで、成果が得られることに加え、喜びや学びを共有しやすく組織として高い団結力が得られるでしょう。

2. 助け合いの精神がある

組織力の高い企業では、助け合いの精神が浸透しています。具体的には、誰かが起こしたミスに対して責めることや批判するのではなく、周囲の人間がサポートや協力を進んで行います。社員同士が互いに支え助け合おうとする姿勢は信頼関係を築き、組織にまとまりを持たせます。一人ひとりが助け合いの精神を持つことで、組織力の更なる向上が見込めるでしょう。

3. 個人の能力が活かせる人事配置をしている

個々の能力が活かされた人事配置が行われている環境は、強い組織力を持つ企業の共通点の1つです。一人ひとりの能力が把握された適材適所の人事配置によって、社員は「企業から期待を込めて業務を割り振られた」と感じられます。やる気を持って励む業務は、社員の高いモチベーションの維持にも期待できます。社員の高いモチベーションや貢献意欲を生み出す人事配置は、組織力の高い企業に欠かせないでしょう。

4. リーダーと部下間のコミュニケーションが活発である

活発なコミュニケーションが行われる企業では、社員間の信頼関係を築き上げることが可能です。特にリーダーと部下の信頼関係が構築されていると、自らの意見を言いやすく主体的に働ける風通しの良い職場となります。意思疎通ができないような職場では、同じ方向性を目指し団結するような環境は生まれません。組織力の強い企業こそ、リーダーと部下間はもちろん社内全体としてコミュニケーションが活発であると言えるでしょう。

5. 社員を育成する制度が整っている

社員の人材育成に努めている企業は、同じ意識や目的を持った社員を育て上げることで、高い組織力を生み出します。具体的には、新人研修や社員個々に適したスキルアップ支援、人事評価制度などの育成制度が正しい運用されていることが人材育成に努めている企業と言えるでしょう。育成制度を正しく運用することで、社員は能力やスキルはもちろん、業務への目的意識や目指す方向性も身に付けれます。その結果、同じ方向性を目指した効果的な働き方を実現し、企業の組織力を高めることに期待できます。

3.組織力を強化させる方法

組織力を強化させる方法は様々ありますが、代表的な方法が以下3つです。

1.企業や経営層のビジョンを社員に共有する
2.部下が意見しやすい環境を作る
3.サーベイツールを導入し人事配置に活かす

取り入れやすい方法は、自社の現状や環境によって異なります。1つずつ方法を解説するので、自社への導入イメージの参考にしてください。

企業や経営層のビジョンを社員に共有する

経営陣が目指す企業のビジョンを社員に共有し浸透させる取り組みは、組織力を強化するのに重要な方法です。なぜなら組織力が高い企業は、社員全員が同じ方向性を向くことで強い団結力を発揮するためです。同じ方向性を向くためには、企業のビジョンを社員に共有し意識づける必要があります。

しかし企業のビジョンは社員にとって高すぎる目標として身近に感じられず、意識づけが難しい場合もあります。そのため、経営陣が社員に直接共有するだけでなく、管理職やリーダーが部下を取りまとめる取り組みも必要です。企業のビジョン達成のために社員個々の能力や業務が必要であることを伝え、それぞれに適した目標を設定しましょう。部下が企業のビジョンに共感でき、使命感を持って業務に取り組むことができれば、企業のビジョンが浸透していると言えます。

部下が意見しやすい環境を作る

部下が立場に関係なく意見しやすい環境は、部下のエンゲージメントを高めます。なぜなら、「自分の意見を聞いてもらえる」と感じられる職場では、社員が安心感を持てるため活発な働き方を促進するためです。一人ひとりが主体的に活動できる環境は業務のやりがいを感じられやすく、社員が互いに良い影響や刺激を受けながら働くことが可能です。そのような働きは個々の成長を促し貢献意欲も向上されるため、エンゲージメントの高まりに期待できます。

部下が意見しやすい環境を整えるためには、コミュニケーションを取る機会を増やすことが1つの方法として考えられます。定期的に部下の相談や悩みなど話をなんでも聞くような機会を設けることや、企業が費用を負担しチームでランチの時間を設けることも良いでしょう。その際には必ず互いの意見を否定することなく、1人ひとりが自然と会話に入れるよう上司が配慮することも必要です。部下が主体的に働ける環境を実現することによって、部下のエンゲージが高まり組織力が強化されるでしょう。

サーベイツールを導入し人事配置に活かす

サーベイツールを活用することで、組織力の強化につながる適材適所の人事配置を行うことができます。人事配置を行う際には、社員の能力や特性を見極めるために個々に面談を行うことが多いですが、実際、面談だけで見極めることは難しいでしょう。

サーベイツールの導入は、面談では見抜けないような社員の本質を可視化することが可能です。社員個人の特性や性格、考え方まで把握できるため、今までとは違った組織改革を促すことにつながります。そのため、サーベイツールを導入する際には精度の高い結果を得るために、適切な設問や多数の項目が設けられているツールを選ぶことが重要です。分析結果に応じた対策案がまとめられている場合は、具体的に人事配置に反映させることも可能になります。このようにサーベイツールを活かした人事配置は、組織力を多様化・強化することに期待できるでしょう。

4. 組織力の強化に役立つツール　

ラフールサーベイは、「社員の状況の把握・分析」や「職場/チームの状況に応じた改善策提案」をしてくれる、組織力の強化に最適なサーベイツールです。従来の社内アンケートなどでは見えにくい心の状態などを可視化することで、社員が安心して働ける環境づくりのお手伝いをします。

社員が安心して働ける環境づくりは、企業の成長・拡大のための土台となります。まずは、社員一人一人にとって居心地の良い職場を整え、人材の定着と組織改善に繋げましょう。

ラフールネス指数による可視化

組織と個人の”健康度合い”から算出した独自のラフールネス指数を用いて、これまで数値として表せなかった企業の”健康度合い”を可視化できます。また、他社比較や時系列比較が可能であるため、全体における企業の位置や変化を把握することも可能。独自の指数によって”健康度合い”を見える化することで、効率良く目指すべき姿を捉えることができるでしょう。

直感的に課題がわかる分析結果

分析結果はグラフや数値で確認できます。データは部署や男女別に表示できるため、細分化された項目とのクロス分析も可能。一目でリスクを把握できることから、課題を特定する手間も省けるでしょう。

課題解決の一助となる自動対策リコメンド

分析結果はグラフや数値だけでなく、対策案としてフィードバックコメントが表示されます。良い点や悪い点を抽出した対策コメントは、見えてきた課題を特定する手助けになるでしょう。

154項目の質問項目で多角的に調査

従業員が答える質問項目は全部で154項目。厚生労働省が推奨する57項目に加え、独自に約87項目のアンケートを盛り込んでいます。独自の項目は18万人以上のメンタルヘルスデータをベースに専門家の知見を取り入れているため、多角的な調査結果を生み出します。そのため従来のストレスチェックでは見つけられなかったリスクや課題の抽出に寄与します。

19の質問項目に絞り、組織の状態を定点チェック 

スマートフォンで回答ができるアプリ版では、特に状態変容として現れやすい19の質問項目を抽出。質問に対しチャットスタンプ風に回答でき、従業員にとっても使いやすい仕組みです。こちらは月に1回の実施を推奨しており、組織の状態をこまめにチェックできます。

適切な対策案を分析レポート化

調査結果は細かに分析された上で適切な対策案を提示します。今ある課題だけでなく、この先考えられるリスクも可視化できるため、長期的な対策を立てることも可能。課題やリスクの特定から対策案まで一貫してサポートできるため、効率良く課題解決に近づくことができます。

部署/男女/職種/テレワーク別に良い点や課題点を一望化

集められたデータは以下の4つの観点別に分析が可能です。

・部署
・男女
・職種
・テレワーク

対象を絞って分析することで、どこでどんな対策を打つべきか的確に判断できるでしょう。また直感的にわかりやすいデータにより一目で課題を確認でき、手間をかけずに対策を立てられます。

5.まとめ

組織力の強化は企業の更なる成長に欠かせない取り組みです。組織として団結し同じ方向を目指すチームとして互いに高め合う組織は、持続的な成長に期待できます。今回は組織力の概念や組織力が高い企業の共通点、強化する方法についてまとめて解説しました。

ラフールサーベイでは18万人以上のデータをもとに、従来のアンケートでは見えにくかったリスクや課題を多角的に抽出し可視化することができます。サーベイツールの導入により、面談では見抜けないような社員の本質を可視化することが可能です。社員個人の特性や性格、考え方まで把握できるため、今までとは違った組織改革を促せるでしょう。

サーベイツールをお探しの方は、ぜひラフールサーベイを検討してみてください。