テレワークの導入に伴う従業員のメンタルヘルス対策

テレワークの主なストレス、メンタルヘルス不調のサイン、テレワーク中にできるメンタルヘルス対策などについて解説

新型コロナウイルス感染症の拡大防止対策として、テレワークを導入する企業が急速に増えています。そうした中で、働く環境が変化により新たなストレスを抱え、メンタルヘルス不調になる人も少なくありません。

本記事では、テレワークの主なストレス、メンタルヘルス不調のサイン、テレワーク中にできるメンタルヘルス対策を解説しています。

テレワーク下の従業員に対して適切な対策を実施し、メンタルヘルス不調者を減らす取り組みを始めましょう。

テレワークにおける従業員のメンタルヘルス

テレワークは、通勤時間がなくなり人間関係のストレス軽減が見込めると評価される一方、新しい環境に対してストレスを感じる人が一定数いるのも事実です。

たとえば「新型コロナウイルス感染への不安感」「外出自粛による閉塞感」「運動不足」など、漠然とした不安感や生活リズムに関することはもちろん、「自宅の机やイスでは仕事がしづらい」「家族がいると仕事に集中できない」など、自宅の作業環境が整備されていないことによるストレスも多く聞かれます。

加えて、「コミュニケーションが減ることによる孤独感」「何が評価されるのか分からない」「部下の仕事ぶりが見えなくて不安」など、テレワーク下の評価に対するストレスも問題です。

このようにいくつもの要素が重なることで、テレワーク下でメンタルヘルス不調に陥る人の増加が懸念されています。テレワーク下の従業員に対して適切なメンタルケアを行うことが企業には一層求められるでしょう。

テレワークの主なストレス

メンタルヘルスケアを行うにあたり、まずはストレスの原因をしっかり見極めることが大切です。では、テレワーク下では具体的にどういったことがストレスにつながるのでしょうか。

コミュニケーション不足

オフィス勤務では、ランチや会議後の雑談などで相手の様子を把握できました。しかし、テレワークではそういったちょっとしたコミュニケーションがなくなってしまいます。

テレワークの場合、上司や同僚とのやりとりは基本的にメールかテレビ会議のみです。そのうえ、業務上の連絡に限られるため、コミュニケーションの「そご」も発生しやすく、不安や孤独感を覚える状況が発生しています。

上司からの評価が不安

仕事の様子を見てもらえないと、業務プロセスや成果を適切に評価してもらえるかどうか不安になる従業員も少なくありません。また、「テレワークの従業員と出勤している従業員の評価に不公平感がないか気になる」という声も多く聞かれます。

オンとオフの切り替えが難しい

仕事と生活の場が同じため、仕事とプライベートの切り替えが難しいこともストレスを引き起こす原因になっています。定時を過ぎても仕事を続けてしまうため、長時間労働になる人も多いようです。

ゆっくり休む時間が取れないと自分でも気づかないうちに疲労が蓄積し、体調に影響を及ぼすことにもなりかねません。

メンタルヘルス不調のサイン

メンタルヘルス不調に陥るときには、必ず予兆となるこころの変化や行動の変化が見られます。それぞれのサインを見逃さず早期発見できれば、対処もしやすくなるでしょう。

こころの変化

こころの変化として、気分が沈む、趣味が楽しめなくなる、理由のない不安に襲われる、イライラや緊張感が続く、やる気が出ないなどの症状が現れます。

不安感や緊張は一人でため込まず、上司や同僚、家族、友人など、相談できる人にまず話をしてみましょう。人に話すことで気持ちが整理されていき、すっきりした気分になるはずです。

体の変化

体には、食欲がなくなる、寝つきが悪い、夜中に何度も目が覚める、大量の寝汗をかく、腹痛に悩まされる、微熱が続く、動悸(どうき)や息苦しさを感じる、血圧が上昇する、などの変化が出てくる可能性があります。

少しでも違和感を覚えたら無理をせず、すぐにかかりつけ医や産業医などに相談しましょう。

行動の変化

たとえば、人付き合いに消極的になる、飲酒や喫煙が増える、落ち着きがなくなる、身だしなみが乱れる、常にうつむきがちになる、いつもはしないようなミスをする、遅刻や欠勤が増えるなどの行動が見られたら要注意です。

もし従業員のこのような行動に気づいたら、面談を実施するなどして、なるべく早く対処することが大切です。

2020/12/23
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従業員がテレワーク中にできるメンタルヘルス対策

メンタルヘルス不調の予防には、従業員個人が意識的に対策することが必要不可欠です。ここでは簡単に取り入れられる対策方法を紹介します。

生活リズムを崩さない

決まった時間に食事を摂る、寝る前にスマホを見ないようにする、寝る時間や起きる時間を一定にするなど、小さなことを積み重ねることで生活リズムを崩さないで過ごすことが可能になります。

好きな音楽を聴く、部屋の掃除をする、ゆっくりと湯船につかるなど、気分転換になる行動も適度に取り入れて、続けやすい方法を模索してみましょう。

外に出て日光を浴びる

朝に太陽の光を浴びると体内時計がリセットされ、生活リズムが整います。日光を浴びると体内でビタミンDが生成されるため、免疫力アップにも効果的です。2週間~2ヶ月を目安に継続してみてください。

散歩やストレッチなど運動を心がける

運動不足が続くと、不眠症やうつ病などを引き起こす原因になることもあります。近所を散歩してみたり、室内でできるストレッチをしたり、ジムに通ってみるなど、積極的な運動を心がけてください。運動にはネガティブな思考を発散させ、こころと体をリラックスさせる効果が期待できます。

ビデオ通話などで他者とコミュニケーションを取る

誰かと関わることで孤独感や不安感が和らぎます。通話はもちろん、SNSのチャットツールなどを活用し、他者とのコミュニケーションを取ってみましょう。人に話すことで不安の中身が整理され、自然と気持ちが落ち着いてくるはずです。

柔軟な考え方を心がける

「~するべき」ではなく「~するようにしよう」という風に、日頃からやわらかく考えるように意識することも大切です。捉え方を変化させることで、こころにゆとりが感じられるようになります。

また、できなかったことよりもできたことに目を向けて、自分がポジティブな気分で過ごせる工夫をしましょう。

企業がテレワーク中にできるメンタルヘルス対策

企業がテレワーク中にできるメンタルヘルス対策

続いて、企業がテレワーク中にできるメンタルヘルス対策をご紹介します。

テレワーク中の従業員を信用する

テレワーク中の従業員も、それぞれストレスにさらされながら業務をこなしています。しかし、「サボっているのではないか」「副業に時間を使っているのではないか」などテレワーク中の従業員の勤務態度や状況を企業側が信用しなければ、従業員にさらなるストレスを与えてしまいかねません。

また、出社している従業員の中には、テレワークをしている者に対し「楽をしている」という印象を持つ人もいるでしょう。しかし、テレワークも業務命令に基づく業務には変わりなく、そのような評価は不適切です。企業が従業員を監視するのではなく、従業員を信用した上で管理と公平な評価に重きを置くべきといえます。

定期的にオンラインで面談を行う

ビデオ通話をすることで、顔色や表情、身だしなみ、言動などから部下の状況をある程度は把握できるようになります。部下にとっても対話を通じて解決策が見えたり、話すことによってストレス軽減の効果も期待できるでしょう。

メンタルヘルスの不調を早期に発見にできれば、さまざまな対策が可能です。

従業員個人でできるメンタルヘルス対策の情報を共有する

個人でできるメンタルヘルス対策を具体的に社内で共有しておくことも必要です。どういった方法がメンタルヘルス対策として適切かは人によって異なります。企業側がさまざまな方法を提示することは、各従業員にとって有効的な対策のヒントになるはずです。

健康面での相談窓口を用意しておく

メンタルヘルスや健康面に関する相談窓口が用意されていれば、従業員も対策が取りやすくなります。相談しやすい環境づくりのためには、まずは従業員やその家族に存在や利用方法を知ってもらうことが大切です。

社内報や従業員用サイトで定期的に知らせる場を設けるなど、企業規模に応じた方法で、周知徹底をはかりましょう。

ストレスチェックやサーベイツールを活用する

ストレスチェックやサーベイの実施によって、従業員自らがどのような状態にいるか気づきやすくなります。ストレスが高い状態だと分かれば、医師への相談もスムーズです。

企業側はストレス値の高い従業員を早期に発見できるため、対処しやすくなるというメリットがあります。また、ストレスチェックの結果を全体的に分析することで、職場や労働環境の改善にも役立つはずです。

必要に応じて産業医に相談する

産業医とは、従業員が健康で快適な環境のもと仕事に向かえるよう、専門的立場から適切な判断や助言・指導を行う役割を担った医師のことです。一定規模以上の企業では産業医の選任が義務づけられています。

テレワークが大幅に導入されている現在、オンライン面談に対応している産業医も増えてきました。専門医から適切なアドバイスを得るために、企業は産業医と従業員が面談しやすい体制を整えておく必要があるでしょう。

研修やストレスチェックで一次予防

企業が行うメンタルヘルス対策として、教育研修の実施は欠かせません。管理監督者、産業保健スタッフ、従業員それぞれに適した研修を行うことが大切です。

・管理監督者
管理監督者とは、労働条件の決定や労務管理について、経営者と一体的な立場にある従業員を指します。

管理監督者への研修内容には、メンタルヘルスケアに対する企業の方針や必要性、ストレスおよびメンタルヘルスに関する基礎知識、ラインによるケアの重要性、従業員からの相談の受け方、職場不適応者への対応策、休職した従業員の復職支援の方法、個人の健康情報の取り扱い、セルフケアの方法、産業保健スタッフとの連携方法などといった項目が挙げられます。

ちなみに管理職は必ずしも管理監督者に当てはまりません。管理監督者かどうかは、職務内容や責任と権限、勤務態様などによって判断されるので覚えておきましょう。

・産業保健スタッフ
産業保健スタッフとは、産業医、衛生管理者、保健師など産業保健にかかわるスタッフの総称です。

管理監督者に対する教育内容に加えて、産業保健スタッフの役割とこころの健康問題に対する正しい態度、従業員に対する教育研修の方法、地域産業保健センターや専門の医療機関などとの連携方法といった教育内容が必要です。

・従業員
従業員への教育内容は、メンタルヘルスケアに対する企業の方針とストレス、メンタルヘルスに関する基礎知識ストレスのチェック方法、ストレスの予防策・対処法、セルフケア・自己コントロールの重要性、自発的に相談することの有用性、相談窓口の情報共有などが適切と言えます。

また厚生労働省の「労働者の心の健康の保持増進のための指針」では、メンタルヘルス不調を未然に防止する「一次予防」、メンタルヘルス不調を早期に発見し適切な措置を行う「二次予防」、メンタルヘルス不調となった労働者の職場復帰や支援などを行う「三次予防」が、円滑に行われることが重要だとしています。

・「一次予防」
一次予防とはストレスを発生させない職場を作る取り組みのことです。具体的には、従業員全員にストレスチェックを促し、そのうえで研修を実施するなどしてストレスの管理方法を学ばせることが有用です。

組織形態・職場環境・仕事方法などからストレスの要因となる問題点を洗い出し、できることから改善していくとよいでしょう。

・「二次予防」以降
メンタルヘルス不調者が重大な精神疾患に陥らないよう、早期の発見をするための取り組みです。上司や同僚によるサポートはもちろん、相談窓口の設置などの体制整備も二次予防に含まれます。

また、役所などの相談窓口や専門医など、信頼できる第三者の協力も必要です。日頃から連携をとり、従業員が相談しやすい環境を整えておくことが大切です。

参考:厚生労働省「労働者の心の健康の保持増進のための指針」

社員の心身の健康状態の可視化に役立つツール ラフールサーベイ

「ラフールサーベイ」は、社員の心身の健康状態を可視化することのできるツールです。従来の社内アンケートなどでは見えにくい心の状態などを可視化することで、社員が安心して働ける環境づくりのお手伝いをします。

社員が安心して働ける環境づくりは、企業の成長・拡大のための土台となります。まずは、社員一人一人にとって居心地の良い職場を整え、人材の定着と組織改善に繋げましょう。

ラフールネス指数による可視化

組織と個人の”健康度合い”から算出した独自のラフールネス指数を用いて、これまで数値として表せなかった企業の”健康度合い”を可視化できます。また、他社比較や時系列比較が可能であるため、全体における企業の位置や変化を把握することも可能。独自の指数によって”健康度合い”を見える化することで、効率良く目指すべき姿を捉えることができるでしょう。

直感的に課題がわかる分析結果

分析結果はグラフや数値で確認できます。データは部署や男女別に表示できるため、細分化された項目とのクロス分析も可能。一目でリスクを把握できることから、課題を特定する手間も省けるでしょう。

課題解決の一助となる自動対策リコメンド

分析結果はグラフや数値だけでなく、対策案としてフィードバックコメントが表示されます。良い点や悪い点を抽出した対策コメントは、見えてきた課題を特定する手助けになるでしょう。

141項目の質問項目で多角的に調査

従業員が答える質問項目は全部で141項目。厚生労働省が推奨する57項目に加え、独自に約84項目のアンケートを盛り込んでいます。独自の項目は18万人以上のメンタルヘルスデータをベースに専門家の知見を取り入れているため、多角的な調査結果を生み出します。そのため従来のストレスチェックでは見つけられなかったリスクや課題の抽出に寄与します。

まとめ

重大なメンタル不調に陥ると回復までに時間がかかるケースも多く、従業員本人はもちろん、企業にとっての損失も計り知れません。

メンタル不調者を出さないためにも、環境に応じた正しいメンタルヘルス対策への取り組みが必須と言えるでしょう。

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