テレワークの導入に伴う従業員のメンタルヘルス対策

経営者、人事の方向け Well-Being Workers Awards 2023 By LAFOOL 2月21日 13:00〜17:00

テレワークの主なストレス、メンタルヘルス不調のサイン、テレワーク中にできるメンタルヘルス対策などについて解説

新型コロナウイルス感染症の拡大防止対策として、テレワークを導入する企業が急速に増えています。そうした中で、働く環境が変化により新たなストレスを抱え、メンタルヘルス不調になる人も少なくありません。

本記事では、テレワークの主なストレス、メンタルヘルス不調のサイン、テレワーク中にできるメンタルヘルス対策を解説しています。

テレワーク下の従業員に対して適切な対策を実施し、メンタルヘルス不調者を減らす取り組みを始めましょう。

テレワークにおける従業員のメンタルヘルス

テレワークは、通勤時間がなくなり人間関係のストレス軽減が見込めると評価される一方、新しい環境に対してストレスを感じる人が一定数いるのも事実です。

たとえば「新型コロナウイルス感染への不安感」「外出自粛による閉塞感」「運動不足」など、漠然とした不安感や生活リズムに関することはもちろん、「自宅の机やイスでは仕事がしづらい」「家族がいると仕事に集中できない」など、自宅の作業環境が整備されていないことによるストレスも多く聞かれます。

加えて、「コミュニケーションが減ることによる孤独感」「何が評価されるのか分からない」「部下の仕事ぶりが見えなくて不安」など、テレワーク下の評価に対するストレスも問題です。

このようにいくつもの要素が重なることで、テレワーク下でメンタルヘルス不調に陥る人の増加が懸念されています。テレワーク下の従業員に対して適切なメンタルケアを行うことが企業には一層求められるでしょう。

テレワークの主なストレス

メンタルヘルスケアを行うにあたり、まずはストレスの原因をしっかり見極めることが大切です。では、テレワーク下では具体的にどういったことがストレスにつながるのでしょうか。

コミュニケーション不足

オフィス勤務では、ランチや会議後の雑談などで相手の様子を把握できました。しかし、テレワークではそういったちょっとしたコミュニケーションがなくなってしまいます。

テレワークの場合、上司や同僚とのやりとりは基本的にメールかテレビ会議のみです。そのうえ、業務上の連絡に限られるため、コミュニケーションの「そご」も発生しやすく、不安や孤独感を覚える状況が発生しています。

上司からの評価が不安

仕事の様子を見てもらえないと、業務プロセスや成果を適切に評価してもらえるかどうか不安になる従業員も少なくありません。また、「テレワークの従業員と出勤している従業員の評価に不公平感がないか気になる」という声も多く聞かれます。

オンとオフの切り替えが難しい

仕事と生活の場が同じため、仕事とプライベートの切り替えが難しいこともストレスを引き起こす原因になっています。定時を過ぎても仕事を続けてしまうため、長時間労働になる人も多いようです。

ゆっくり休む時間が取れないと自分でも気づかないうちに疲労が蓄積し、体調に影響を及ぼすことにもなりかねません。

メンタルヘルス不調のサイン

メンタルヘルス不調に陥るときには、必ず予兆となるこころの変化や行動の変化が見られます。それぞれのサインを見逃さず早期発見できれば、対処もしやすくなるでしょう。

こころの変化

こころの変化として、気分が沈む、趣味が楽しめなくなる、理由のない不安に襲われる、イライラや緊張感が続く、やる気が出ないなどの症状が現れます。

不安感や緊張は一人でため込まず、上司や同僚、家族、友人など、相談できる人にまず話をしてみましょう。人に話すことで気持ちが整理されていき、すっきりした気分になるはずです。

体の変化

体には、食欲がなくなる、寝つきが悪い、夜中に何度も目が覚める、大量の寝汗をかく、腹痛に悩まされる、微熱が続く、動悸(どうき)や息苦しさを感じる、血圧が上昇する、などの変化が出てくる可能性があります。

少しでも違和感を覚えたら無理をせず、すぐにかかりつけ医や産業医などに相談しましょう。

行動の変化

たとえば、人付き合いに消極的になる、飲酒や喫煙が増える、落ち着きがなくなる、身だしなみが乱れる、常にうつむきがちになる、いつもはしないようなミスをする、遅刻や欠勤が増えるなどの行動が見られたら要注意です。

もし従業員のこのような行動に気づいたら、面談を実施するなどして、なるべく早く対処することが大切です。

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従業員がテレワーク中にできるメンタルヘルス対策

メンタルヘルス不調の予防には、従業員個人が意識的に対策することが必要不可欠です。ここでは簡単に取り入れられる対策方法を紹介します。

生活リズムを崩さない

決まった時間に食事を摂る、寝る前にスマホを見ないようにする、寝る時間や起きる時間を一定にするなど、小さなことを積み重ねることで生活リズムを崩さないで過ごすことが可能になります。

好きな音楽を聴く、部屋の掃除をする、ゆっくりと湯船につかるなど、気分転換になる行動も適度に取り入れて、続けやすい方法を模索してみましょう。

外に出て日光を浴びる

朝に太陽の光を浴びると体内時計がリセットされ、生活リズムが整います。日光を浴びると体内でビタミンDが生成されるため、免疫力アップにも効果的です。2週間~2ヶ月を目安に継続してみてください。

散歩やストレッチなど運動を心がける

運動不足が続くと、不眠症やうつ病などを引き起こす原因になることもあります。近所を散歩してみたり、室内でできるストレッチをしたり、ジムに通ってみるなど、積極的な運動を心がけてください。運動にはネガティブな思考を発散させ、こころと体をリラックスさせる効果が期待できます。

ビデオ通話などで他者とコミュニケーションを取る

誰かと関わることで孤独感や不安感が和らぎます。通話はもちろん、SNSのチャットツールなどを活用し、他者とのコミュニケーションを取ってみましょう。人に話すことで不安の中身が整理され、自然と気持ちが落ち着いてくるはずです。

柔軟な考え方を心がける

「~するべき」ではなく「~するようにしよう」という風に、日頃からやわらかく考えるように意識することも大切です。捉え方を変化させることで、こころにゆとりが感じられるようになります。

また、できなかったことよりもできたことに目を向けて、自分がポジティブな気分で過ごせる工夫をしましょう。

企業がテレワーク中にできるメンタルヘルス対策

企業がテレワーク中にできるメンタルヘルス対策

続いて、企業がテレワーク中にできるメンタルヘルス対策をご紹介します。

テレワーク中の従業員を信用する

テレワーク中の従業員も、それぞれストレスにさらされながら業務をこなしています。しかし、「サボっているのではないか」「副業に時間を使っているのではないか」などテレワーク中の従業員の勤務態度や状況を企業側が信用しなければ、従業員にさらなるストレスを与えてしまいかねません。

また、出社している従業員の中には、テレワークをしている者に対し「楽をしている」という印象を持つ人もいるでしょう。しかし、テレワークも業務命令に基づく業務には変わりなく、そのような評価は不適切です。企業が従業員を監視するのではなく、従業員を信用した上で管理と公平な評価に重きを置くべきといえます。

定期的にオンラインで面談を行う

ビデオ通話をすることで、顔色や表情、身だしなみ、言動などから部下の状況をある程度は把握できるようになります。部下にとっても対話を通じて解決策が見えたり、話すことによってストレス軽減の効果も期待できるでしょう。

メンタルヘルスの不調を早期に発見にできれば、さまざまな対策が可能です。

従業員個人でできるメンタルヘルス対策の情報を共有する

個人でできるメンタルヘルス対策を具体的に社内で共有しておくことも必要です。どういった方法がメンタルヘルス対策として適切かは人によって異なります。企業側がさまざまな方法を提示することは、各従業員にとって有効的な対策のヒントになるはずです。

健康面での相談窓口を用意しておく

メンタルヘルスや健康面に関する相談窓口が用意されていれば、従業員も対策が取りやすくなります。相談しやすい環境づくりのためには、まずは従業員やその家族に存在や利用方法を知ってもらうことが大切です。

社内報や従業員用サイトで定期的に知らせる場を設けるなど、企業規模に応じた方法で、周知徹底をはかりましょう。

ストレスチェックやサーベイツールを活用する

ストレスチェックやサーベイの実施によって、従業員自らがどのような状態にいるか気づきやすくなります。ストレスが高い状態だと分かれば、医師への相談もスムーズです。

企業側はストレス値の高い従業員を早期に発見できるため、対処しやすくなるというメリットがあります。また、ストレスチェックの結果を全体的に分析することで、職場や労働環境の改善にも役立つはずです。

必要に応じて産業医に相談する

産業医とは、従業員が健康で快適な環境のもと仕事に向かえるよう、専門的立場から適切な判断や助言・指導を行う役割を担った医師のことです。一定規模以上の企業では産業医の選任が義務づけられています。

テレワークが大幅に導入されている現在、オンライン面談に対応している産業医も増えてきました。専門医から適切なアドバイスを得るために、企業は産業医と従業員が面談しやすい体制を整えておく必要があるでしょう。

研修やストレスチェックで一次予防

企業が行うメンタルヘルス対策として、教育研修の実施は欠かせません。管理監督者、産業保健スタッフ、従業員それぞれに適した研修を行うことが大切です。

・管理監督者
管理監督者とは、労働条件の決定や労務管理について、経営者と一体的な立場にある従業員を指します。

管理監督者への研修内容には、メンタルヘルスケアに対する企業の方針や必要性、ストレスおよびメンタルヘルスに関する基礎知識、ラインによるケアの重要性、従業員からの相談の受け方、職場不適応者への対応策、休職した従業員の復職支援の方法、個人の健康情報の取り扱い、セルフケアの方法、産業保健スタッフとの連携方法などといった項目が挙げられます。

ちなみに管理職は必ずしも管理監督者に当てはまりません。管理監督者かどうかは、職務内容や責任と権限、勤務態様などによって判断されるので覚えておきましょう。

・産業保健スタッフ
産業保健スタッフとは、産業医、衛生管理者、保健師など産業保健にかかわるスタッフの総称です。

管理監督者に対する教育内容に加えて、産業保健スタッフの役割とこころの健康問題に対する正しい態度、従業員に対する教育研修の方法、地域産業保健センターや専門の医療機関などとの連携方法といった教育内容が必要です。

・従業員
従業員への教育内容は、メンタルヘルスケアに対する企業の方針とストレス、メンタルヘルスに関する基礎知識ストレスのチェック方法、ストレスの予防策・対処法、セルフケア・自己コントロールの重要性、自発的に相談することの有用性、相談窓口の情報共有などが適切と言えます。

また厚生労働省の「労働者の心の健康の保持増進のための指針」では、メンタルヘルス不調を未然に防止する「一次予防」、メンタルヘルス不調を早期に発見し適切な措置を行う「二次予防」、メンタルヘルス不調となった労働者の職場復帰や支援などを行う「三次予防」が、円滑に行われることが重要だとしています。

・「一次予防」
一次予防とはストレスを発生させない職場を作る取り組みのことです。具体的には、従業員全員にストレスチェックを促し、そのうえで研修を実施するなどしてストレスの管理方法を学ばせることが有用です。

組織形態・職場環境・仕事方法などからストレスの要因となる問題点を洗い出し、できることから改善していくとよいでしょう。

・「二次予防」以降
メンタルヘルス不調者が重大な精神疾患に陥らないよう、早期の発見をするための取り組みです。上司や同僚によるサポートはもちろん、相談窓口の設置などの体制整備も二次予防に含まれます。

また、役所などの相談窓口や専門医など、信頼できる第三者の協力も必要です。日頃から連携をとり、従業員が相談しやすい環境を整えておくことが大切です。

参考:厚生労働省「労働者の心の健康の保持増進のための指針」

社員の心身の健康状態の可視化に役立つツール ラフールサーベイ

ラフールサーベイ」は、社員の心身の健康状態を可視化することのできるツールです。従来の社内アンケートなどでは見えにくい心の状態などを可視化することで、社員が安心して働ける環境づくりのお手伝いをします。

社員が安心して働ける環境づくりは、企業の成長・拡大のための土台となります。まずは、社員一人一人にとって居心地の良い職場を整え、人材の定着と組織改善に繋げましょう。

ラフールネス指数による可視化

組織と個人の”健康度合い”から算出した独自のラフールネス指数を用いて、これまで数値として表せなかった企業の”健康度合い”を可視化できます。また、他社比較や時系列比較が可能であるため、全体における企業の位置や変化を把握することも可能。独自の指数によって”健康度合い”を見える化することで、効率良く目指すべき姿を捉えることができるでしょう。

直感的に課題がわかる分析結果

分析結果はグラフや数値で確認できます。データは部署や男女別に表示できるため、細分化された項目とのクロス分析も可能。一目でリスクを把握できることから、課題を特定する手間も省けるでしょう。

課題解決の一助となる自動対策リコメンド

分析結果はグラフや数値だけでなく、対策案としてフィードバックコメントが表示されます。良い点や悪い点を抽出した対策コメントは、見えてきた課題を特定する手助けになるでしょう。

144項目の質問項目で多角的に調査

従業員が答える質問項目は全部で144項目。厚生労働省が推奨する57項目に加え、独自に約87項目のアンケートを盛り込んでいます。独自の項目は18万人以上のメンタルヘルスデータをベースに専門家の知見を取り入れているため、多角的な調査結果を生み出します。そのため従来のストレスチェックでは見つけられなかったリスクや課題の抽出に寄与します。

まとめ

重大なメンタル不調に陥ると回復までに時間がかかるケースも多く、従業員本人はもちろん、企業にとっての損失も計り知れません。

メンタル不調者を出さないためにも、環境に応じた正しいメンタルヘルス対策への取り組みが必須と言えるでしょう。

適性検査とは?29種類の特徴や選び方を徹底解説

経営者、人事の方向け Well-Being Workers Awards 2023 By LAFOOL 2月21日 13:00〜17:00

この記事では、適性検査の目的や実施するタイミング、選び方のポイントを詳しく解説しています。また、実際に使われている29種類の適性検査も紹介しているので、参考にしてください。

面接では見極めにくい価値観や人物特性を可視化できる手法として「適性検査」があります。しかし「導入したいけれど種類が多すぎて分からない」と悩む人事担当者も多いのではないでしょうか?

そこでこの記事では、適性検査の目的や実施するタイミング、選び方のポイントを詳しく解説しています。また、実際に使われている29種類の適性検査も紹介しているので、こちらも参考にしてください。

適性検査とは

まずは適性検査の概要を説明したあと、測定できる要素の種類について解説します。

適性検査とは

適性検査とは、受検者が業務に適した素質を持っているかを測定するツールです。

採用担当者の感覚や好みによる判断ではなく、客観的な基準を元に評価できるのが特徴です。新卒の採用活動だけでなく、中途採用や人材配置など人事業務のあらゆる場面で用いられています。

適性検査で測定できること

適性検査で測定する要素は、大きく分けると「能力検査」と「性格検査」の2種類です。

能力検査計算能力や論理的思考力、一般常識などを数値化し、働く上で必要な知的能力を測定する
性格検査考え方のクセや人格などを数値化し、特性を分析・測定する

働く上で必要な知的能力を測定する能力検査に対し、性格検査は、応募者に優劣をつけるためではなく「自社に合う人材かどうか」を見極めるために行われます。

適性検査の目的

適性検査はどのような目的で行われるのでしょうか?具体的な目的を3つ紹介します。

採用者の基礎能力を客観的なデータにする

適性検査では計算能力や論理的能力など、仕事をする上で必要な基礎能力を定量的に評価できます。客観的なデータをもとに判断できるので、効率的な採用活動に役立ちます。

書類選考や面接だけでは見極めにくい特性を可視化する

基礎能力に加えて、性格や思考のクセなど書類選考や面接では見極めにくい人物特性を可視化することも、適性検査の目的のひとつです。

面接では少なからず主観や好みが入ってしまうため、応募者の特性を正確に把握するのは難しいもの。しかし、適性検査を活用すれば客観的な基準に基づいた評価が可能です。

採用のミスマッチを防ぐ

採用のミスマッチを防ぐために、適性検査を行う企業も少なくありません。

適性検査ではスキルや能力だけでなく人物特性を可視化できるため、自社の社風にマッチした人材かどうかを判断する材料になります。

また適性検査の結果をもとにその後の選考が行えるので、応募者と企業の相互理解が深まりやすい点も、ミスマッチの防止につながる理由です。

適性検査の実施状況

dodaエージェントサービスの調査では、筆記試験ありの求人は中途採用全体の約半数を占め、そのうち9割以上が「適性検査」であることが分かっています。

以下、引用

・筆記試験ありの求人は全体の51%と、約半数の求人で筆記試験を選考に取り入れていることがわかりました。

・筆記試験の内容を見てみると、「性格適性検査+能力適性検査」を実施する求人が59%、「性格適性検査」が24%、「能力適性検査」が10%と、適性を見る試験が9割以上を占める結果となりました。

引用元:採用担当者のホンネ-中途採用の実態調査「筆記試験の実施率、試験内容は?」

中途採用の現場でも多くの企業が適性検査を実施しており、採用を判断する上で重要視していることが窺えます。

適性検査を行うタイミング

適性検査を実施するタイミングには「書類選考時」「面接時」「一次面接時」「最終面接時」の4つのタイミングがあります。それぞれにメリットデメリットがありますので、詳しくみていきましょう。

書類選考時

書類選考時に適性検査を行うメリットは、応募者を絞り込むことで効率よく採用活動が行える点です。また適性検査の情報をもとに面接が行えるのも利点です。

ただし、受験人数が多くなるため実施コストが高額になる点はデメリットです。また面接までに時間がかかるため、応募者が他社に流れてしまう可能性があります。

面接時

面接と同日に適性検査を行う場合のメリットは、会場設営や日程の調整などの手間が一度にまとめられる点です。

ただし、書類選考時に比べると応募者を絞り込む効果は限られます。

一次面接後

一次面接後に適性検査を行う場合は、書類選考時や面接時に比べると受験数が少ないため、実施コストが抑えられます。

ただし、書類選考時・面接時に比べると足切りの効果はこちらも限定的です。

最終面接後

最終面接後に適性検査を行うメリットは、適性検査の結果を人事情報として入社後も活用できる点です。

受験者数が少なくなる分実施コストは大幅に抑えられますが、選考ステップの削減にはつながりません。

適性検査の選び方

適性検査にはさまざまな種類があるため、どのように選べばいいか分からないという方も多いのではないでしょうか。ここからは、適性検査を選ぶときのポイントをご紹介します。

コストで選ぶ

予算を設定し、費用対効果の高いものを選びましょう。適性検査の実施にかかる費用は、受験者1人につき500円〜5,000円と幅があり、初期費用や年間利用料などが別途発生するケースもあります。

目標とする採用者数や必要な応募者数を洗い出し、自社の課題や検査の目的を明確にした上で、予算を設定するとスムーズです。

テスト形式で選ぶ

適性検査のテスト方式には「ペーパーテスト」「インハウスWEBテスト」「自宅WEBテスト」「テストセンターでのWEBテスト」の4種類があります。

それぞれメリット・デメリットがあるため、特徴を捉えた上で自社に合ったテスト形式を選びましょう。下記に特徴をまとめましたので参考にしてください。

メリットデメリット
ペーパーテスト・不正リスクが低い・会場運営や日程調整などに手間がかかる・集計と分析に時間がかかる・コストが高額になりやすい
インハウスWEBテスト・不正リスクが低い・比較的コストが安くなる・会場設営や日程調整、パソコンの用意などに手間がかかる
自宅WEBテスト・会場準備が不要・居住地を問わず受験してもらえる・替え玉受験やカンニングのリスクが高い
テストセンター・会場準備が不要・コストが高額になりやすい

所要時間で選ぶ

適性検査と一口にいっても、5分程度で終わるものもあれば1時間以上かかるものもあります。所要時間によって運営のしやすさも変わるため、よく検討しましょう。

例えば対面の紙受検を実施した場合、所要時間が長くなると、試験監督と受検者の負担が増えてしまいます。人事担当者の労力や受検者の時間的な負担にも配慮が必要です。

検査内容で選ぶ

適性検査によって測定できる内容は異なるため、目的に合った質問項目が用意されているかを確認してください。また、なかには適性ではなく不適性を表示するものもあるため注意しましょう。

検査結果のまとめ方で選ぶ

結果のまとめ方は適性検査によって異なるため、レポートの形式を確認しておくことも大切です。

例えば、特性を10段階で評価するものや、早期離職の可能性を表示するもの、なかには採否判定まで表示するものもあります。適性検査を行うことで、何を一番把握したいのかに合わせて選びましょう。

適性検査29種類まとめ

適性検査にはさまざまな種類があります。ここでは、29種類を表にまとめました。適性検査を選ぶ際の参考にしてください。

テスト形式所要時間コスト測定内容使用用途
玉手箱ⅢWebテスト49分年間利用料120~250万円
受験料500円〜1,000円
知的能力パーソナリティ採用(新卒・中途)
tanΘ(タンジェント)Webテスト適性検査15分能力検査3科目(各15分)従量課金プラン適性検査 基本料金10,000円/月受検料金2,000円/件
能力検査 基本料金10,000円/月受検料金1,000円/件
定額プラン適性検査・能力検査ともに基本料金100,000円/式
受検料金4,000件まで 適性検査2,000,000円/年 能力検査1,000,000円/年
性格欲求思考タイプ採用(新卒・中途)組織分析人材配置
GROW360Webテスト要確認AIデータ管理料 年間10万円 受験料 4,000円/名受検サポート費 10万円〜気質コンピテンシースキルバイアス採用研修社内評価組織開発
DATA-OAWebテスト態度能力 20分知的能力 45分5,000円/名態度能力(対人関係処理能力+意欲)・知的能力(言語・計数)情報技術者の適性判定採用(新卒・中途)適正配置人材育成管理者登用
アッテル(Attelu)Webテスト20分〜スモールプラン 1万円〜/月
スタンダードプラン 3万円〜/月
コンサルティングプラン 要見積もり
資質診断・基礎能力(学力テスト)入社後活躍、退職シミュレーション早期退職予測など
※プランによって診断範囲が異なる
活躍人材の定量化分析採用適正配置
ミキワメWebテスト性格検査10分能力検査20分500円/名システム手数料3万円〜/月性格検査能力検査採用組織分析
TALWebテスト20分初期費用 1万円(税別)検査分析料金 3,500円(税別)/名コミュニケーション力ストレス耐性責任感積極性行動力など採用(新卒・中途)
eF-1GWebテスト30分〜1時間程度企業アカウント利用料 117,600円/年
診断受検料性格診断+能力テスト 3,000円/名性格診断のみ 2,000円/名能力テストのみ 1,000円/名
性格診断・能力テスト測定項目数は194項目採用(新卒・中途)育成・登用
ミツカリWebテスト10分ベーシックプラン 2,000円/名 
エンタープライズプラン 20,000円/月 ※年間契約・一括払い
ストレス耐性ソーシャルタイプ人材タイプ分析採用(新卒・中途)人材育成適性配置
PETⅡWebテスト10〜15分1受験1,500円の従量料金のみ年間使い放題プランあり組織管理者適性診断メンタル診断組織文化適合度診断採用人材育成カウンセリング
DSIペーパーテスト約20分900円/部営業力・販売力を予測経験年数と年齢から評価営業職・販売職の選考・評価・採用
DIIペーパーテスト50分900円/部知的能力採用選考管理職登用
V-CATペーパーテスト50分要問い合わせストレス耐性対人能力持ち味採用(新卒・中途)教育・育成
内田クレペリンペーパーテスト約50分個別診断的判定2,420円個別診断的判定(曲線類型判定のみ)770円能力・性格・行動面の特徴採用(新卒・中途)適正配置メンタルヘルス外国人の雇用
DPIペーパーテストWebテスト約20分DPI 900円/部
DPI-COM(DPIのコンピュータ版) 2,500円/名
Web-DPI(DPIのWeb版)2,500円/名
態度能力(対人関係処理能力+意欲)採用選考適正配置人材育成管理職登用
DBITペーパーテストWebテスト20分900円/名基礎言語能力数的理解能力採用(新卒・中途)※高等学校卒業程度対象
CompassペーパーテストWebテスト20分通常プラン2,000円/名(年間利用100名以下)
半額プラン1,000円/名(年間利用100名以上)
基本料 10万円/年
行動予測ストレス耐性対人コミュニケーション抑うつ傾向新卒採用キャリア採用配置配属
DISTペーパーテストWebテスト5~10分DIST 900円/部
Web-DIST 1,500円/名
原因別ストレス耐性ストレス対処資質採用研修教育
CUBICペーパーテストWebテスト20分〜Webは定額プラン紙受験ならイニシャルコストのみもあり
※詳細は問い合わせ
パーソナリティストレス耐性基礎的な社会性など採用選考社員教育・育成組織の現状分析
3EテストペーパーテストWebテスト35分(知的能力テスト20分・性格・価値観テスト15分)Webパックプラン基本料金15,000円/月採点料3,200円/件
ペーパーテスト20部 7万円
創造的思考性コミュニケーション力ストレス耐性知的能力など採用(新卒・中途)適性配置社員のストレスケア
TAPOCペーパーテストWebテスト40分ペーパーテスト1~50人まで450円(税別)/名
Web方式採点料金 1,000円(税別)/名
総合的な事務処理能力学習適性就業適性採用(新卒・中途)教育・研修適性配置
TAPペーパーテストWebテスト60分(総合タイプ)問題用紙料 7,700円/20名分
Web版採点料 1,320円/名
ペーパーテスト版採点料 1,100円/名
初期登録料 33,000円
能力問題(言語・数理・論理)性格検査(職務バイタリティ・対人的側面・行動的側面)採用(新卒・中途)
HCi-abペーパーテストWebテスト45分最初の1名 2,000円(税別)
2名目以降一律 1,000円(税別)/名
言語・数理・時事分野採用(新卒・中途)
HCi-ASペーパーテストWebテスト約10分1~30名まで 4,000円/名
31~100名まで 3,500円/名
100名超の場合 3,000円/名
※導入時に50,000円の基本料金が必要※税別
目標追求力対人力主体性ストレス耐性採用(新卒・中途)育成・指導外国人の雇用
不適性検査スカウターペーパーテストWebテスト30分能力検査 0円/名資質検査 864円/名精神分析 540 円/名定着検査 540円/名
ペーパーテスト購入費用 648円/1枚
能力検査資質検査精神分析定着検査採用(新卒・中途)
CABペーパーテストWebテスト95分問題冊子価格 600円採点処理価格 3,500円暗算法則性命令表暗号パーソナリティ(OPQ)SE・プログラマーの職務適性診断
SCOAペーパーテストWebテストテストセンター基礎能力 SCOA-A 45〜60分
基礎能力 SCOA-F 50〜65分


SCOA cross方式  4,900円/名(SCOA-Aのみ)
ペーパーテスト方式  2,000円/名
テストセンター方式  3,900円/名※税別
基礎的な知的能力(言語・数理・論理・常識・英語)採用(新卒・中途)社内登用試験昇進昇格試験正社員転換試験
GABペーパーテストWebテストテストセンター90分問題冊子価格 600円採点処理価格 3,500円知的能力(言語・計数)パーソナリティ新卒の総合職採用
SPI3ペーパーテストWebテストテストセンターテストセンター65分(能力検査35分・性格検査30分)
WEBテスト65分(能力検査35分・性格検査30分)
ペーパーテスト110分(能力検査70分・性格検査40分)
初期費用 0円 
大卒採用の場合 5,500円/名中途採用の場合 4,000円/名高卒採用の場合(ペーパーテスト)5,000円/名※税別
能力・職務や組織への適応のしやすさ・性格特徴採用(新卒・中途・高卒)

適性検査の結果はどう生かす?

ここでは、適性検査の具体的な活用方法をお伝えします。

スクリーニングに生かす

スクリーニングとは「選別」を意味する言葉です。採用においては、自社の採用基準に満たない人材をふるい分けることをいいます。また特定の要素を抽出するという意味もあります。

適性検査を活用すれば、例えば「ストレス耐性」「コミュニケーション力」など企業が重視する特定の要素のポイントが高い人材を抽出することも可能です。

客観的なデータから適性のある人材か判断する

面接とは異なり、適性検査では結果が数値化されます。客観的なデータを元に評価できるため、会社との相性が良い人材や業務への適性を判断しやすくなります。

SPIなど受検者数が多い適性検査の場合は、全国の数万人のデータと比較できるので、優秀な人材を見つけるのも容易です。

また同じ適性検査を続ければ「どういった人材が自社にマッチするのか」「どんな特性を持つ人材が成果をあげているか」など、社内の独自データとして活用することも可能です。

まとめ

適性検査とは、応募者のスキルや特性などを客観的な基準のもと測定する手法のひとつです。

また面接では見極めにくい応募者のパーソナリティも可視化できるため、採用担当者の感覚や好みに左右されない採用活動が行えます。

適性検査にはさまざまなサービスがあるため、予算やテスト形式、所要時間などを考慮しながら自社に合ったものを選択しましょう。適性検査をうまく活用することで、採用活動の質を高められるはずです。

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