人材アセスメントとは？導入するメリット、活用シーン、導入のポイントについても解説

客観的に従業員を評価できると、力を発揮できる部署への配属や適性のある業務・役職への割り当てがしやすくなります。従業員を客観的に評価し、企業の目標達成や課題解決を助けるのが人材アセスメントです。

また人材アセスメントツールは、企業の課題によって選び方が変わります。人材アセスメントツールを使いこなすポイントも、ツールの特徴や導入メリットと併せて解説している参考にしてください。

人材アセスメントとは

人材アセスメントの「アセスメント（assessment）」は、「評価・査定」という意味です。医療・看護・開発事業などの分野では、人・環境が周囲に与える影響を調べ、評価することに使われます。

一方、人事領域でいう人材アセスメントは、人材の能力を客観的に診断し、企業・組織の人材配置や能力開発のために役立つ客観的な評価を意味します。

人材アセスメントの特徴

人材アセスメントの大きな特徴は、第三者が審査・評価をすることです。これまでの人事評価では、従業員のスキル・実績などを基に上司が評価をしていましたが、上司の判断だけでは主観的で不公平と感じることも多いです。

しかし人材アセスメントを活用した人事評価では、第三者が審査・評価をするため公平性が高く、従業員からの納得感を得られやすいです。また、審査で潜在能力も見えるため、スキルアップしやすい環境や能力を発揮できる仕事を知るのにも役立ちます。

人材アセスメントは人事評価の一種のツールにすぎず、その結果を基に人材配置や能力開発に活用することが真の目的です。

人材アセスメントが注目されている背景

少子高齢化や人材のグローバル化などが進み、これまでのように全ての従業員を同じ基準で評価したり活用することは難しくなってきました。一人ひとりの個性・適性を活かすことが求められており、客観的に審査・評価をし、強みを見える化できる方法として、人材アセスメントに注目が集まりました。

また、長らく根付いていた年功序列制度や終身雇用は、現代のビジネス環境に適さなくなってきていることも、人材アセスメントが注目されている背景としてあげられます。

人材アセスメントを導入するメリット

客観的に評価をすることで、これまで気付かなかった従業員の長所が分かることもあります。先入観なく従業員を知ることは、会社にも従業員にもメリットが大きいです。

会社にとってのメリット

会社にとっての大きなメリットは、適材適所に従業員を配置できることです。

上層部や人事担当者の先入観で配置を決めてしまうと、従業員の中には力を発揮できない部署に配属されてしまうおそれがあります。そうなると、企業にとってこれほどもったいない人材活用はありません。

適切な配置をしてこそ、効率的な人材活用や企業の業績アップが期待できます。

従業員にとってのメリット

客観的な審査に基づく自分の強みや弱みを知ることで、自己理解が深まります。自身の目標・キャリア実現に足りない要素や課題が分かれば、効率的なスキルアップが図れ、モチベーションの向上にもつながります。

人材アセスメントの評価項目

人材アセスメントでは、以下のような項目を評価します。

• ビジネスマナー・スキル
• 能力
• 専門的なスキル
• 個人の特徴
• 対人関係能力（ヒューマンスキル）
• 組織への適性・満足度
• メンタルヘルスの状況

これらのデータを組み合わせて、個人の特徴や組織との適性・マッチ度を診断します。

人材アセスメントの活用シーン

人材アセスメントにおすすめの活用シーンを紹介します。

人材採用

人材アセスメントを活用し、採用したい人材の能力を数値化すれば、大量の応募者を一度に公平かつ客観的に審査・評価し、ミスマッチを防げます。

また面接やグループワークで印象が良くても、入社後、社風などが合わず早期退職してしまうといったリスクも防ぎます。

入社後の配置や能力開発の進め方を決める際にも、入社前の人材アセスメントの結果が役立ちます。

配置・異動

客観的に導き出された従業員一人ひとりの特徴を把握できれば、職業ごとに数値化した性格や指向などと比較して、生人材を適切に配置・異動できます。

昇進・昇格

管理職に昇進・昇格候補の人材が本当に適任かどうかは、成績や上司の評価に加えて、人材アセスメントの活用で評価できます。

標準的な管理者の数値と比較して、もし不足している課題などがあれば研修を実施します。

能力・人材発掘

人材アセスメントで分析した結果をもとに、従業員一人ひとりの力が発揮できる部署への配置・異動、研修の実施で、より能力を高めることが期待できます。

また人材アセスメントは、分析する職務の種類を問わないため、新しい部署・プロジェクト立ち上げ時の人選に迷う際は、他部門の従業員も含めて適性のある人材を発掘できます。

人材アセスメントの手法

多くの企業で用いられる人材アセスメントの主な手法は、「アセスメント研修」「適性検査」「360度評価」の3つです。

アセスメント研修

実際の業務に似た環境が作られ、特別な訓練を受けた専門家が評価をする手法です。評価対象の従業員をグループディスカッション・プレゼンテーションなどを通して観察し、評価を進めていきます。この手法を通して、対実務的なスキルや職務に対する態度や思考などがわかります。

適性検査

採用・人材配置・昇進などの場面で用いられます。テスト形式で行われ、受験者の知的能力・性格・興味・関心などを測定します。

360度評価

「多面評価」とも言い、対象者と関わりのある人物から、能力・性格・人柄・仕事ぶりなどを評価してもらう手法です。

自己評価と照らし合わせることで、一致する点・相違点が分かり、自分の強み・課題の再確認もできるため、スキルアップの参考になります。

人材アセスメント導入のポイント

人材アセスメント導入の際には、押さえるべきポイントがあります。

明確な目標設定

人材アセスメントは、活用方法により得られる効果が異なります。「管理職候補の選定・育成をしたい」「新規事業の中心メンバーを集めたい」など、事前に人材アセスメントの実施理由や目的・目標を具体的にしておきます。

測定する項目の決定

目標設定に対し、どのような項目を測定するべきかを決定していきます。業務に直結するスキルに加え、パーソナルな部分も測定するのがよいでしょう。

また、測定する項目が多すぎると分析が難しくなるため、必要な項目を的確に決定してください。

自社に合ったツールの選定

人材アセスメントツールはさまざまあり、どれも手法・評価項目などが異なります。使っている企業が多いから、知名度が高いからという理由で選ぶのではなく、自社の目標達成と評価項目に適したサービスを選ぶことが大切です。

効果的なツールを使うためにも、疑問点・不明点はサービスを提供企業に問い合わせてみることもおすすめです。

アセスメント結果の理解・分析

人材アセスメントを実施して評価を知っただけでは、活用したと言えません。結果を分析し、課題を設定して取り組みに展開します。

また結果は、従業員本人にもフィードバックをし、 気付きや能力開発に活用しましょう。

定期的な従業員の成長の管理・教育方針の再設定

企業も人も常に変化しているため、人材アセスメントは定期的に行い、目的や測定内容をアップデートしていくのがおすすめです。課題の見直しはもちろん、人材のブラッシュアップや、教育の質改善にもつながります。

社員の精神状態の可視化に役立つツール　ラフールサーベイ

「ラフールサーベイ」は、社員の精神状態を可視化することのできるツールです。従来の社内アンケートなどでは見えにくい心の状態などを可視化することで、社員が安心して働ける環境づくりのお手伝いをします。

社員が安心して働ける環境づくりは、企業の成長・拡大のための土台となります。まずは、社員一人一人にとって居心地の良い職場を整え、人材の定着と組織改善に繋げましょう。

ラフールネス指数による可視化

組織と個人の”健康度合い”から算出した独自のラフールネス指数を用いて、これまで数値として表せなかった企業の”健康度合い”を可視化できます。また、他社比較や時系列比較が可能であるため、全体における企業の位置や変化を把握することも可能。独自の指数によって”健康度合い”を見える化することで、効率良く目指すべき姿を捉えることができるでしょう。

直感的に課題がわかる分析結果

分析結果はグラフや数値で確認できます。データは部署や男女別に表示できるため、細分化された項目とのクロス分析も可能。一目でリスクを把握できることから、課題を特定する手間も省けるでしょう。

課題解決の一助となる自動対策リコメンド

分析結果はグラフや数値だけでなく、対策案としてフィードバックコメントが表示されます。良い点や悪い点を抽出した対策コメントは、見えてきた課題を特定する手助けになるでしょう。

154項目の質問項目で多角的に調査

従業員が答える質問項目は全部で154項目。厚生労働省が推奨する57項目に加え、独自に約87項目のアンケートを盛り込んでいます。独自の項目は18万人以上のメンタルヘルスデータをベースに専門家の知見を取り入れているため、多角的な調査結果を生み出します。そのため従来のストレスチェックでは見つけられなかったリスクや課題の抽出に寄与します。

まとめ

人材アセスメントの活用は、会社・従業員の双方にメリットをもたらします。

また人材アセスメントのツールを選ぶ際は、実施理由や目標により、自社に合うツール選びが大切です。

従業員の成長と企業の発展を続けるために、定期的に人材アセスメントを実施してみてください。